［ニューヨーク ２８日 ロイター］ - 米国株式市場は大幅下落して取引を終えた。トランプ大統領が来週予定する相互関税の発動を控える中、朝方発表された米指標から成長鈍化とインフレ高進への懸念が高まった。大手テック企業が売られた。 アップルは２．７％、マイクロソフトは３％、アマゾン・ドット・コムは４．３％、それぞれ下落した。 米商務省が発表した２月の個人消費支出（ＰＣＥ）価格指数は、前年比２．５％上昇した。個人消費が予想を下回る回復にとどまるとともに、基調的な物価圧力の高まりが示された
また、米ミシガン大学が発表した３月の消費者調査では、消費者の５年先の期待インフレ率は４．１％で、１９９３年２月以来の高水準となった。ＡＸＳインベストメンツのグレッグ・バサック最高経営責任者（ＣＥＯ）は、関税に起因するインフレへの影響がまだデータに現れていないことが投資家にとって大きな注意点だと指摘。その上で、「これは嵐の前の静けさであり、今後数カ月でインフレは上振れする可能性が高いと考えている」と述べた。
ダウ工業株３０種 41583 前日比 -715.80 ナスダック総合 17322 前日比 -481.04
ナスダックはチャートが厳しくなってきていることに留意しておくべきですな
あと１１００くらいまでは許容範囲だが１６１００くらいを割り込めばナスダック一人負けの可能性も
強引に上げれるとしても半導体への関税が実際に執行される確率が高いため
期待を持たないほうが無難かもしれません
長期的には回復していくでしょうけど短期的には最悪なトレンドを形成するかもしれず
買いで入るのは時期尚早でリスク大
利下げもインフレ再燃なら夏以降となり株売りの起点とも成り得るので警戒が必要です
無限の買い支えを期待していたが流石に厳しいと判断したのか反動は買い支え分デカくなるので
この状況だとハイテクが崩壊してもおかしくなく特に半導体への関税に注意すべきです
＠
また、米ミシガン大学が発表した３月の消費者調査では、消費者の５年先の期待インフレ率は４．１％で、１９９３年２月以来の高水準となった。ＡＸＳインベストメンツのグレッグ・バサック最高経営責任者（ＣＥＯ）は、関税に起因するインフレへの影響がまだデータに現れていないことが投資家にとって大きな注意点だと指摘。その上で、「これは嵐の前の静けさであり、今後数カ月でインフレは上振れする可能性が高いと考えている」と述べた。
ダウ工業株３０種 41583 前日比 -715.80 ナスダック総合 17322 前日比 -481.04
ナスダックはチャートが厳しくなってきていることに留意しておくべきですな
あと１１００くらいまでは許容範囲だが１６１００くらいを割り込めばナスダック一人負けの可能性も
強引に上げれるとしても半導体への関税が実際に執行される確率が高いため
期待を持たないほうが無難かもしれません
長期的には回復していくでしょうけど短期的には最悪なトレンドを形成するかもしれず
買いで入るのは時期尚早でリスク大
利下げもインフレ再燃なら夏以降となり株売りの起点とも成り得るので警戒が必要です
無限の買い支えを期待していたが流石に厳しいと判断したのか反動は買い支え分デカくなるので
この状況だとハイテクが崩壊してもおかしくなく特に半導体への関税に注意すべきです
＠
PR
コメント